Wednesday, February 19, 2025

森永卓郎,et al 『日航123便はなぜ墜落したのか』

 Morinaga Takurō;Aoyama Tōko;Maeyama Midori, Morinaga, Takurō., Aoyama, T., & Maeyama, M. (2024). マンガ誰も書かない「真実」日航123便はなぜ墜落したのか. 宝島社.

日航123便の墜落からわずか41日後の1985年9月23日、先進五ヶ国の大蔵大臣、中央銀行総裁は、ニューヨークのプラザホテルに集結し、過度のドル高を是正するために為替市場に協調介入する声明を発表した。「プラザ合意」である。
…1985年に42兆円だった日本の輸出総額は、86年に35兆円、87年には33兆円と急減。
…当然、ドル安になったアメリカは逆に、国際競争力を取り戻す流れをつかんだ。(p.p.128-129)

…1986年9月2日、123便墜落の約1年後には、もう一つ、日本には明らかに不利な政策が決定された。日米半導体協定の締結である。…要するに、「アメリカに市場を開けろ。そちらの価格はアメリカが決める」という要求を日本は、なぜか呑んだのである。
1980年代半ば以降、日本の半導体産業は世界シェアの50%を占め、NEC、東芝、日立製作所と、日本企業がトップスリーを独占していた。
…日米半導体協定には「秘密書簡(サイドレター)」が存在。…日本市場で外国製品のシェアを5年以内に20%にするとの合意があった。これはGATTの協定に明確に違反する。(p.p.130-131)

オレンジ色の飛翔体
「赤い楕円」が機体の胴体腹部に付着しているように見えた、との目撃証言も。
(p.142)
現場から退去した米軍ヘリ
21時頃に到着。近くに乗組員を降ろすことは可能だった…。
(p.145)
遺物から見つかった「ベンゼン」
現場の炭化遺体の様子は、ベトナム戦争時にナパーム弾の犠牲となった人の遺体に酷似。ナパーム弾の燃料には、パーム油やゲル状にしたガソリンが含まれる。
(p.146)

[日航123便墜落当日]

19時15分 上野村住民の証言
19時半前後からヘリを多数目撃

20時30分 アントヌーチ氏証言
米軍海兵隊の救援ヘリが地上の様子を偵察するために降下中であることを視認

20時40分 落合証言
上空にヘリコプターの音、手を振る。しかしヘリコプターは爆音とともに遠く去って行った。
(p.p.153-155)

2 comments:

n said...

ミサイル標的機リモートコントロール説が理に適っている点

伊藤祐康『邦人奪還』に「第一次陽動かけて、第二次陽動かけて、それから本当に潰したい目標を攻撃する」とあるように、真犯人を完全に秘匿しながら目的達成する場合、一次陽動、二次陽動作戦をしかけて真犯人から眼を逸らせる重層的な策略が組まれる。
123便墜落工作の一次陽動作戦はミサイル標的機(注:ミサイルではない)や標的機に偽装した「無弾頭」空対空ミサイルなどを尾翼に当て圧力隔壁破損による墜落事故に見せかけること。そのため過去に尻もち事故を起こし尾翼を修理した経歴ある同機がターゲットに選ばれたと考えられる。青山透子氏もボイスレコーダー回収「前」に関係当局が圧力隔壁破損説を発表した不自然さを指摘している。このときの落下部品を海中から引き揚げないのは「費用の問題ではなく墜落原因を追究すると困るから」と事故調査の責任者が発言したことにも符合する。

しかし実際に命中はしたものの衝撃が不十分で隔壁破損まで至らなかった。
そこで二次陽動として垂直尾翼に当てる物体を自衛隊のミサイル標的機ファイアビーなどにしておくことで自衛隊のミスが墜落原因と見せかける。米軍機以外飛行禁止の横田空域から発射すれば目撃者もいない。金属疲労による圧力隔壁破損により起こった事故ではないことに大衆が気づいた場合でも、自衛隊が犯人であると世論誘導し謀略の真犯人を秘匿できる。

なお123便の一次、二次陽動作戦は現在進行中の人工コロナdeワクチン業者ぼろ儲け大作戦とよく似ている。
一次陽動で人工コロナ蔓延を「自然発生」pandemicに見せかけ、二次陽動では武漢を感染源として中国の生物兵器研究所の仕業に仕立て上げること。これで真犯人を秘匿しながらビルゲイツ財団など欧米のワクチン業者がぼろ儲けに成功。

n said...

日航123便事件で誰が得をしたか?アメリカ人以外に得した者はいない。オッカムの剃刀で考えれば真犯人はアメリカ人(のサイコパス)しかいない。自衛隊のミスにでっちあげ罪を日本人におっ被せるのはFalse Flag作戦の応用で現在でもCOINTELPRO集団ストーカーが多用している。
なお青山透子氏が立て続けに出版できるのも自衛隊犯人説に基づくからでアメリカ人工作員主犯説なら即刻、発禁処分にされ身の危険もある。真実に最も近い内容は自費出版を除き、刊行物として出版されないのはCOINTELPRO集団ストーカー犯罪に同じ。