崎谷博征. (2021). 今だから知るべき!ワクチンの真実 : 予防接種のabcから新型コロナワクチンとの向き合い方まで. 秀和システム.
新型コロナウイルス感染症に罹患した場合、その80％以上は症状を出しても軽い感冒症状（軽度のインフルエンザウイルス感染症状）で終わります。一方で、新型コロナウイルスに対するワクチンは、今まで臨床応用を許可されていなかった新種の遺伝子ワクチンの接種が、十分な検証がなされないまま2020年12月に英国からスタートしました。そして、案の定、本編でもご紹介するようにアナフィラキシーショック、脳炎などの重篤な副作用や死亡例が日夜報告されています。
そして、英国のメインストリームのメディア（MSM）であるCNNでさえ、2021年1月30日の記事で、民主党議員が新型コロナウイルス遺伝子ワクチンの2回接種後に新型コロナウイルス検査（PCR検査）で陽性になったことを報道し、「新型コロナ遺伝子ワクチンは病状を抑えるものであって、必ずしも感染を防ぐものではない」としています。実際は、本編でもお伝えするように、症状を抑えるという確たるエビデンスも臨床試験の中間解析で示されていません。
つまり、今回の新型コロナウイルス遺伝子ワクチンの予防接種を受ける場合のメリットは、現在のところ感染予防にならない、症状も抑えないことから何もないことが明確です。一方の遺伝子ワクチンの短期的リスクは、高齢者だけでなく、アナフィラキシーショックなどの重篤な副作用や死亡例は若い世代でも起こっています。長期的なリスクはまったく検討されていませんが、新型コロナウイルス遺伝子ワクチンのRNAは、長期的にアルツハイマー病や狂牛病などをひき起こす異常たんぱく質（プリオン）を形成させることも報告されています。
(p.p.1-3)
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私たち医師が信頼を置いてきた有名な医学雑誌は、今回の新型コロナウイルス感染に関しては、完全にサイエンスをかなぐり捨て政治化してしまいました。現在でも、毎日夥しいフェイクサイエンスが掲載され続けています。
…2004年には『ランセット』誌の編集長が自ら、「医学雑誌は製薬会社のための情報ロンダリング部門である」という的確な表現をしています。2005年にすでに「医学雑誌は、製薬会社のマーケティング部門である」と題する論文が発表されたくらいです。
…製薬会社は、この有名な医学雑誌に掲載した論文（もちろん自社の商品に効果があったという内容）を億単位の資金を投入して、医師をはじめとした医学研究者に配布します。その効果が、何千ページの広告にも匹敵することを知っているからです。医師は通常は通常業務に忙殺されているため、配布された論文を精読することはほとんどありません。あったとしても、それはその医師の専門分野に限定されています。医師や研究者たちは、その有名医学雑誌の名前を見ただけで十分信頼に足るという印象を持つため、簡単に洗脳が可能になります。
一方で、製薬会社の商品についてマイナスの結果となるものは、公表されません。独立機関がマイナスの結果を公開したとしても、すぐに圧力をかけられて、論文撤回 (targeted retraction)されています。[The International Journal of Vaccine Theory. Practice, and Research, 1(2), Januruary 4, 2021. 他]
…ワクチン有害事象報告制度（VAERS)は、過少申告が著しいもので、ワクチンの副作用の実態を反映していません。(p.p.36-40)
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病気投資家 [dideases investor] とは、事前事業と称して税金のかからない財団から、医薬品やワクチンに投資して莫大な収益を上げている権力者のことを指します。その典型例が、ロックフェラーによる医薬品パテント（特許）とビル・ゲイツによるワクチンパテント（特許）です。…（現在はこれに遺伝子特許が加わる）。
彼らは、20世紀に入ってから健康の概念を大きく変えました。…
１．老若男女に病気を拡散した（ジャンクフード、ワクチン、医薬品、電磁波etc)
２．医療の倫理やモラルを利益相反（医師や研究者に利益供与する）によって徹底的に破壊した
３．良識のある、あるいは能力のある独立した研究者を徹底的に排除した
４．慢性病をもつ、薬依存社会を作り上げ、人口削減および思考できない従順な労働者を大量生産した
５．税金を病気投資家へと移転した
(p.p.240-241)
米国国防省やビル・メリンダ財団などの新興ウイルス研究がすでに10年以上前から行われていたことが複数の研究論文で確認できた…。
2015年には、SARSコロナウイルスの細胞接着（スパイクタンパク質）遺伝子を編集した人工コロナウイルスでヒトの気管支・肺の培養細胞およびマウスの肺に感染させて病原性を発揮させることに成功しています。[Not Med. 2015 Dec; 21(12):1508-13.] …米国でもこのような研究が、2014年に表向きには禁止されていましたが、2017年には再開されています。(p.259)
