高田昌幸［編］『希望』

Takada, M. (2011). Kibō. Tōkyō: Junpōsha. 

見栄とか意地とかプライドだとか、見えない怪物だよ

茂幸雄（しげ・ゆきお）　六七歳
自殺防止のＮＰＯ代表　福井県

自殺したときの遺書なんか読むと、皆さん、「死にたくない」ということなんですね。‥自殺未遂で保護した人の話を聞くと、やっぱり死にたくないのよ。‥助けを求めたいんだけど、助けを求める場所がない。(p.p.75-76)

東尋坊では‥飛び込む場所も三ケ所ってほとんど決まっている。そこに保安員を置いておけばいいんですよ。あの当時、シルバーに働いてもらおうっちゅう、行政のほうで割り当てがあって、それをこっちに持ってきてくれ、と言ったんだけど、地元が反対するからできないんや、って。行政のほうは、地元の顔色ばっかりうかがって、何もしない。そういう風潮があったよね。
…ここの町全体が、自殺の名所を売り物にして観光が成り立っていた。(p.77)

もう一つ言うと、自殺したいと言う人が、どこへ助けを求める場所があるんですか、って。警察は何も権限ないのね。警察官職務執行第三条に「保護」ってあるんやけど。犯罪でないから、警察は保護したら、二四時間以内に保護者か福祉課に渡すことになっているの。市町村が保護を決定して実施しなければならない、という規定があるんだけど。それを、自分とこの財政負担になるんで、県外の者を何でせにゃいかんの、って言うの。‥白昼堂々と（保護の拒否が）行われていて。これもまさしく犯罪なんやって。‥ここで自殺を誘発している。死にたくないのに死なせているのは誰や、って。(p.80)

本間龍『原発プロパガンダ』

Honma, R. (2016). Genpatsu puropaganda. 

欧米では寡占を防ぐために、一業種一社制、つまり、一つの広告会社は同時に二つ以上の同業種他社の広告を扱えないという制度を取っている。たとえば、自動車業界でトヨタと契約したなら日産やホンダの仕事はできない、といった縛りがあるのだ。…日本にはそうした決まりがない。このため、どの業種でも上位二社が全てのスポンサーを得意先として抱えることができるうえ、ＣＭ制作から媒体購入までの一貫体制を敷ける二社が圧倒的に優位な仕組みとなっている。

さらに特殊なのは、欧米の広告会社の基本スタンスが「スポンサーのためにメディアの枠を買う」なのに対し、日本では「（メディアのために）メディアの枠をスポンサーに売る」という体質を持っている。つまりメディアは、電博に「広告を売ってもらう」という弱い立場にあるため、昔も今もこの二社には絶対に反抗できないのだ。

反原発報道を望まない東電や関電、電事連などの「意向」は両社によってメディア各社に伝えられ、隠然たる威力を発揮していった。東電や関電は表向きカネ払いの良いパトロン風の「超優良スポンサー」として振る舞うが、反原発報道などをしていったんご機嫌を損なうと、提供が決まっていた広告費を一方的に引き上げる（削減する）など強権を発動する「裏の顔」をもっていた。そうした「広告費を形にした」恫喝を行うのが、広告代理店の仕事であった。

そして、原発広告を掲載しなかったメディアも、批判的報道は意図的に避けていた。電事連がメディアの報道記事を常に監視しており、彼らの意図に反する記事を掲載すると専門家を動員して執拗に反駁し、記事の修正・訂正を求められたので、時間の経過と共にメディア側の自粛を招いたのだった。(p.p.iv-v)

電事連は…過去の広告費を一切公表していないが、その金額は二〇〇〇年以降毎年五〇〇億円以上だったと推測されており、だとすれば東電含め年間七〇〇億円以上という、途方もない巨額が原発プロパガンダに費やされていたことになる。
電事連は電力各社からの賛助金で活動しているのだから、つまりは電力会社が広告していたのに等しい。そういう団体が予算規模を開示せず、国民から吸い上げた電気料金を湯水のように使い、国内広告市場で「知られざる巨大スポンサー」として君臨、国民を洗脳していた。

…その「広告スポンサー」としての表の顔とは別に、電事連には裏の顔があった。それは、原発に関してネガティブな記事を書いたり、放映したメディアに対し、執拗に抗議し訂正を迫る「圧力集団」としての顔である。…当該記事の内容を誤りとし、中には専門用語を延々と羅列し、掲載メディアに対し、その訂正を迫ったものも多々あった。…ことあるごとに電事連から抗議が来るのなら、「面倒だからもう原発批判の記事を書くのはやめよう」という気持ちにさせる目的があったのだ。

ちなみにこれらの記録はすべて電事連のＨＰにアップされていたが、原発事故後の二〇一一年四月一一日に全削除された。それは、原発プロパガンダに荷担した証拠隠しの一端だったのだろう。(p.p.27-30)

チェルノブイリ原発事故直後はさすがに全国紙での広告掲載は影を潜めたが、地方では続いていた。ようやく八八年になって、全国紙での原発広告復活の狼煙となったのは、六月から朝日や讀賣新聞に掲載された「原子力発電、あなたのご質問にお答えします」という全１５段の４回シリーズだった（「私たちはこう考えて原子力発電を進めています。」の１５段広告を含めれば５回）。

　このシリーズは博報堂の制作で、読者から寄せられた質問に電事連が答えるという形式をとった。まだインターネットも携帯電話もない時代に、広告主と読者の双方向性を新聞紙上で実現しようとした、当時としては新しいやり方ではあったが、難解な原発問題に関して読者からの反響は集まらず、紙上に掲載された質問のほとんどは、博報堂社員の家族が書いたはがきによるヤラセであった。

　しかも、読者の原発に対する不信感を取り除こうとするあまり、八八年七月五日掲載の回では「チェルノブイリのような事故は決して起こり得ない」などと断定している。ではもし起きたらどうなるのか、という当然の疑問には答えようがなかった。結局、二〇年後の二〇一一年の事故発生時でさえ、何もできなかったことは周知の通りである。(p.p.63-65)

その後事故の深刻さが明らかになると共に、原発プロパガンダに手を染めていた企業や団体は脱兎のごとく証拠隠滅に走った。原子力ムラ関連団体は、それまでHPに所狭しと掲載していた原発CMや新聞広告、ポスター類の画像を一斉に削除したのだ。

事故以前、東電のHP上には様々な原発推進広告が掲載されていたが、一斉に消去され、二〇〇六年から新聞や雑誌広告と連動させてHP上でも展開していた漫画によるエネルギー啓蒙企画「東田研に聞け　エネルギーと向き合おう（弘兼憲史）」もいち早く三月末には削除した。

…さらに原発プロパガンダの総本山である電事連さえ、原発に批判的な記事をあげつらって反論していた「でんきの情報広場」の過去記事を全て削除した。NUMOも、過去の新聞広告やCMの記録をHPから全部削除した。そして資源エネルギー庁も、HPに掲載していた子ども向けアニメ「すすめ！原子力時代」などを削除した。また、二〇一〇年から大量の原発広告を出稿した東芝も、自社HPの広告ライブラリーから原発に関連する広告画像をすべて削除した。

そうした証拠隠滅に走ったのは、原子力ムラ関連団体だけではなかった。驚くべきことに、大手新聞社や雑誌の雑誌社の過去掲載広告事例集からも原発広告が削除された。事故の前年に一〇回も原発広告を掲載していた讀賣新聞でさえ、自社の広告掲載事例から東電の原発広告を消去した。

…これらの団体や企業が、それぞれが関与した証拠をことごとく消去したのは、そこに後ろめたさがあったからに他ならない。莫大な金を投入して作ってきた広告は、すべて嘘だったのだ。
あれほど絶対安全だといい張り、クリーンだなどと幻想を振りまいていたのに、事故が起きたらその証拠を消去しなければならないほど、自分たちの言説に責任も誇りも持っていなかった。カネに魂を売って安易に作り続けてきた作品群は、カネの切れ目が縁の切れ目とばかり、あっさり闇に葬られた。…まさしくそれが悪しきプロパガンダであったことを、鮮やかに証明したのだった。(p.p.137-140)

末井昭『自殺会議』

Suei, A. (2018). Jisatsu kaigi. Asahishuppansha. 

繊細と乱暴　東尋坊の用心棒

…数人いた議員さんのなかで特に権威のある議員さんが、茂さんの横に来て次のように言ったそうです。
「〔略〕東尋坊での自殺防止については何も言わず、何も行動を起こさないでおくのが得策なんですよ。悲しい事ですが、ここ東尋坊では全国から自殺をしに沢山の人が来ており、自殺の名所になっていることは知っています。しかしその事で東尋坊の土産屋さんや三国町も潤っているのです。あの東尋坊の景観だけでは他県の景色に勝てません。〔中略〕自殺防止については、そのことを口にすること自体が地元の人の意に反することになり、自殺防止を口に出しただけで、その警察官は、三国警察署にいる間は何も協力してもらえなくなるよ……」
これを読んだときゾッとしました。自殺してくれる人がいるから東尋坊が潤っている、だから自殺者を減らしてはいけないと言っているのです。それに反した行動を取ろうとする茂さんを脅しているのです。
(p.103)

国やら県とも話するんですけど、みんな青少年の自殺防止せにゃあかんと言う。私から言わせると「ボケるな！」ですよ。ものすごう腹立つんです。ここにいて、今日までに高校生や中学生、二十一人ほど助けてきました。あの言葉、全然違うんですよ、解釈が。
いじめられたら自殺する。逆に言えば、いじめられたら自殺しなきゃあかんと言っとるんです。そしたら自分の気持ちが認められる。社会に対して、友達に対して、学校に対して抗議している、それが認められる。僕はそのために自殺しなきゃいけなかった。まともにそういう人たちの話を聞いていない。聞いてないから報道にもならん。間違った対策を学校当局がやっとる。
マスコミがよー聞きに来るんです。「最近どんな自殺が多いですか？」「こんなんですか？」。「ボケんなっ！」って怒ってやるんです。なんとかして形をつくりたいんですよ。それで十把ひとからげにしてしまっているんです。それによって苦しんでる人がたくさんいる。
…先生はいろんなことを勉強して、いろんなこと知ってなあかんのやけど、私に言わせればまったく聖職と言われることができてない。彼らはみんな自分なんですよ。自分のことしか考えてんのですよ。この子にこうしてあげたよ、誰もひとことも言わない。全体的におかしいと思うんです、死に対して。自殺という言葉を軽はずみというか、もてあそんでいるとうのかな、ワシから言わせれば。(p.p.111-112)

自殺を決心した人が、みんな助けてくれと言うんです。今日まで声を掛けた人五九九（二〇一七年七月二十一日現在）人、みんな死ぬの怖いって言ってるんです。死にたくないって言ってるんです。だから人命救助なんです。これを発信する人がどこにもいないんです。(p.p.112-113)

カウンセラーいますね。悩みを聞いてあげて共感しなさい、そうすればカウンセラーとしての資格を与えてあげますと言うんです。カウンセラーって何？共感って何？その人の悩みごとにうまく共感できて受け止められたって？じゃあこうしなさいって具体的なこと言えますか？そんなもんで国家資格与えるの？それで命救えんの？
それは共感じゃない。言葉だけの「わかったよ」っていうこと。ほんとうの共感は、会ったときからできる。共感できたらじっとしていられんって。死にたいってんだよ（と言って、茂さんは少し涙ぐんでいるように見えました）。
資格者はいらんのです。私のために何をしてくれるかだけ。精神科行きなさい。病院行って薬もらって先生に言われた通り薬飲んで、最初二粒から始まりました、いつの間にか十五粒に増えてました。そんな人、何人もここへ来てる。命に関しておかしいと思わんのかって。
ワシ、マスコミにバンバン出てます。ところがカットカット。テレビ局がみんなカットする。
――どんなことがカットされるんですか？
いまワシがゆーたこと。(p.p.117-118)

有馬哲夫『原発と原爆』

Arima, T. (2012). Genpatsu to genbaku: Nichibeiei kaku buso no kurayami. Bungeishunju


二〇一一年三月一一日三陸沖を震源とするマグニチュード九・〇の地震が起き、巨大津波が福島第一原子力発電所の四基の原子炉とその周辺施設を襲った。…冷却水の循環が止まり、過熱した炉心は溶融を起こした。次いで、原子炉建屋内に水素ガスが充満し、ついには爆発した。旧ソ連のチェルノブイリ事故以来最悪の放射能漏れ事故が起こった。
…放射能被害のために放棄するしかない土地や財産など、また、農作物やその他の生産品に与えた直接の被害や風評被害を補償するため、六兆円が必要になると見積もられている。(p.p.9-10)

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アメリカ労働総同盟の日本支部代表のリチャード・デヴェラールが五三年一〇月二九日に国務長官と会ったときの発言だ。   

原爆障害調査委員会(atomic Bomb Causality Commission, 略してABCC）の広島での活動が私たちの良心の痛みになっています。…

…原爆被害者救済のための研究組織であるかのようにミスリードして日本側から協力を引き出してきた。だが、実際は被害者救済など目的としておらず、原爆や放射能が人体にどのような被害を与えるのかについてのデータを集め、分析することしかしてなかった。しかも、日米合同とは名ばかりで、実態はアメリカの軍とアメリカ原子力委員会の合同組織だった。
デヴェラールたち心あるアメリカ人は、アメリカが広島と長崎に原爆を投下しただけでなく、さらにその被爆者をモルモット代わりに扱っておきながら、日本側には医療行為を施すかのような誤解を与え協力させていたことに大きな良心の呵責を感じていた。(p.38)

池田昌昭『完全犯罪JAL１２３便墜落事件』

Ikeda, M. (2003). Kanzen hanzai: Jaru hyakunijūsanbin gekitsui jiken. Tōkyō: Bungeisha. 

目撃証言

午後六時四十五分　長野県南佐久郡南相木村上粟生の主婦が、胴体から煙を噴きながら超低空で、東北の方角へ飛んで行くのを目撃している。（「ドキュメント日航機墜落」『北陸中日新聞』一九八五年八月十三日付朝刊））

…埼玉県浦和市住民の目撃証言もある。「マンションのベランダから西空を眺めていたところ、突然雲の透き間から太陽が射すようなオレンジ色の閃光を見た。双眼鏡で覗くと、両側から青、真ん中から赤い光を発した大型機が北の方へ消えた」。（「各地で多数の目撃者」『朝日新聞』一九八五年八月十三日付朝刊）

…長野県南佐久郡川上村住民の証言。
「埼玉方面から飛んできた飛行機が赤い炎をあげ、やがて黒い煙を残して南相木村と群馬県境に消えた」。（「各地で多数の目撃者」『朝日新聞』一九八五年八月十三日付朝刊）
(p.p.65-67)

生存者は、救出された四人以外にもいた

八月十三日付『朝日新聞』夕刊最終版4版「大刷り」一面トップ見出しは「生存者八人」だった。（朝日新聞社会部編『日航ジャンボ機墜落』朝日新聞社 二〇一～二〇二ページ）

…この男の子［※公表された4名以外の一人］の年齢が七、八歳とすれば、八月十三日昼間に、現場実況生中継を行ったフジテレビクルーによって、この七、八歳の男の子が担架に乗せられて運ばれるのが目撃され、フジテレビでその模様が実況放送されている。
(p.p.158-159)

石井光『医者の嘘』

Ishii, H. (2014). Isha no uso: Isha wa jibun no tsugō de uso o tsuku. Tōkyō: Gentōsha. 

内科で稼げない医者が心療内科を開業する

いま、内科医が新しく開業しても、患者はなかなか来てくれません。すでに持病のある人は、どこかのクリニックや病院に通っていますし…薬局で風邪薬を買って自分で治そうとするので、風邪の患者も減っています。結局、患者が集まらないので改行してもすぐに廃業に追い込まれます。
そこで内科医は仕方なく心療内科クリニックを開業するのです。…しかし心療内科は内科の一部であって、医者はうつ病に関する専門的な臨床経験を積んでいません。

日本は世界一、抗うつ剤が売れる国

…その理由は、心療内科医が気軽に処方しているからだと私は思います。…医者は抗うつ剤を処方するためには、患者をうつ病と診断しなければなりませんから、うつ病患者の数がどんどん増えることになります。
…私は十数社の産業医をしています。社員が休職すると、必ず診断書を提出することになっています。診断書を見ると、うつ病が非常に多いのです。その社員と面談してみると、うつ病が専門ではない私でも、おかしいと感じることがあります。その場合、私が信頼している精神科の専門医にセカンドオピニオンを求めます。すると、別の診断名が出ることがあります。(p.124-126)

由井寅子『毒と私』

Yui, T. (2011). Doku to watakushi. Tōkyō: Gentōshamediakonsarutingu. 

「山口市の助産師（４３）が、出産を担当した同市の女児に、厚生労働省が指針で与えるよう促しているビタミンＫを与えず、代わりに「自然治癒力を促す」という錠剤を与え、この女児は生後２か月で死亡していたことが分かった。
助産師は自然療法の普及に取り組む団体に所属しており、錠剤はこの団体が推奨するものだった。 …」（『読売新聞』２０１０年７月９日）

名前こそ出ませんでしたが、記事本文中にある助産師が所属する団体とは、日本ホメオパシー医学協会のことです。記事は明らかに私たちを非難する方向性で書かれていました。
記事の内容は私たちの把握している事実とは異なっていました。事実は、…母親がビタミンKの投与を不要だと言うので、ではせめてレメディーを、と与えただけだったのです。
(p.p.104-105)

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２０１１年３月２日から５日にかけて、ヒブワクチンや小児用肺炎球菌ワクチンなどを同時接種した子どもたちの死亡事故が５例起きました。
…厚生労働省は事故を受けて、一時的に接種を見合わせるよう通達しましたが、医師など専門家による「接種と死亡に直接的な明確な因果関係は認められない」との結論を受けて、接種再開を決めました。誰が見たって「因果関係」がないはずはないのですが、「直接的」で「明確」でないためにうやむやにしてしまおうという魂胆でしょうか。
(p.160-161)

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予防接種法は、ＧＨＱの意向を受けて１９４８年に厚生省が作ったものです。これは政府の文書にも記録されている事実です。…ちなみにアメリカで予防接種プログラムの決定システムができたのは、１９６４年です。日本人で人体実験を十分に行ったうえで満を持して推進したのでしょうか。…今もなお、インフルエンザの集団予防接種をとりいれるかどうかなどの議論で、日本の「先進的」な過去の試みを参考にしていると言われています。

日本では、予防接種の拙速な施行によって、公布された１９４８年には早くも被害者が現れました。メーカーのミスによってジフテリア・ワクチンに毒素が残ってしまい、このワクチンを接種した子どもの中から８３名の死者が出たのです。(p.p.190-191)

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…立石和さんの書いた『「元祖」野菜スープ強健法　ガン細胞も３日で消えた⁉』は１９９４年３月に発売されるやいなやベストセラーとなりました。翌月には医師が野菜スープの効果を追認した便乗本まで出版されたほどです。
ところが、出版から3か月後、立石さんは突然、逮捕されてしまいます。
…実は私は日本でホメオパシーの普及活動を始めた頃に、この立石さんの友人にお会いしたことがあります。彼は私に次のように忠告してくれました。
「気をつけてください。自然健康法は、必ず叩かれます」
その言葉通り、ホメオパシーへのバッシングが、マスコミとネットを使って行われました。…ホメオパシーが広がると困る人たちいるだろうことは想像できます。
マスコミが決して中立ではないことは、正力松太郎氏がCIAの意向に従って原発を推進してきたことからもよくわかります。（有馬哲夫『原発・正力・ＣＩＡ―機密文書で読む昭和裏面史―』）
(p.p.194-195)