Smith, J.E.,『気象兵器・地震兵器・ＨＡＡＲＰ・ケムトレイル』

Smith, J. E., & Fulford, B. (2010). Kishō heiki jishin heiki hāpu kemutoreiru: Kankyō kaihen de sekai shihai o mokuromu gunji puroguramu. Tōkyō: Seikō Shobō. 


　ＨＡＡＲＰの基盤になっていると考えられるＡＰＴＩ社の特許群においては、ジェット気流を動かして気象を操作することや、別の技術を用いて意図的に洪水や旱魃を引き起こすことなどが公然と語られている。また、電離層を上昇させて宇宙空間まで拡げ、通過した電子装置（接近するＩＣＢＭやスパイ衛星など）をすべて、電荷を帯びたプラズマで破壊するといった特許まである。(p.24)

二〇〇八年八月、ロシアの下院がＨＡＡＲＰに対し、「従来と質的に異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明した。
…米国がＨＡＡＲＰの名の下で国際社会の規制を受けずに大規模な科学実験の計画を進めており、無線通信の妨害、宇宙船やロケットの装置の破壊、送電網や石油・ガスパイプラインへの深刻な打撃、地域全体の住民の精神的健康に悪影響をもたらすといったことが可能な兵器の開発を目指していると主張している。
　このような大規模な地球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書にロシア議会の九十人の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。(p.p.24-25)

研究報告書「空軍２０２５」が暗示する近未来の戦争デザイン

米国でも過去に、悪意に基づく環境改変がいくつか行われている。一八四〇年代、政府は北米地域の先住民と一連の戦争を繰り広げていた（インディアン戦争）。…政府は［先住民の生活基盤の］バッファローさえいなければインディアンは自滅すると考え、何千人ものハンターを雇って数千万頭のバッファローを殺させた。これによりバッファローは絶滅寸前に追い込まれ、インディアンは降伏せざるを得なかった。
　それから百年後、米軍が東南アジアで同様のことを行っている。…密林が敵の住み処になっていることに目を付け、オレンジ剤やホワイト剤などの数百万ガロンの枯れ葉剤を散布したのである。
　また、これと並行して、気象を攻撃に利用することも企てられた。「ポパイ作戦」と名付けられたこの作戦では、ベトコンの補給線（ホーチミン・ルート）上空で雲の種まき（クラウドシーディング）が実施され、未舗装の道路を豪雨でぬかるませて輸送能力を奪うことが試みられた。(p.p.36-37)

ツナミ兵器開発の秘密計画「プロジェクト・シール」

『ニュージーランドヘラルド』紙のユージーン・ビンガム記者が二度にわたって‥「プロジェクト・シール」という驚くべき計画の存在を伝えているのだ。最初の記事は、一九九九年九月二十五日に「戦時中のニュージーランドの驚くべき秘密――津波爆弾』という見出しで同紙に掲載された。
　　‥陸軍に所属していたオークランド大学のトーマス・リーチ教授が、一九四四年と四五年に海中で複数の爆弾を爆発させて、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。‥米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。(p.p.86-87)

厳重に隠蔽されるＨＡＡＲＰの実像

「区画化(compartmentalization)」も、軍が情報を隠す重要な手口の１つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。…ＨＡＡＲＰの施設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。…彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされておらず、プロジェクトに“裏（非合法作戦）”の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としている。(p.99)

「地球が燃える日」と東海大学創立者の知見

ホワイトフォード教授は…核実験が始まる前の二十世紀前半の地震の発生率と、一九五〇年から一九八八年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の五〇年間、マグニチュード五・八を超える大型地震は平均して年間六八回発生していたことがわかった。一方、実験が始まった後では、平均して年間一二七回と数が「急激に跳ね上がって」いた。(p.62)

ＨＡＡＲＰの基盤となっている理論

　バーテル博士は『戦争はいかに地球を破壊するか』で、次のように述べている。
　一〇ヘルツのＥＦＬは容易に人体を通過することができ、脳波の周波数に対応するので人間の思考を混乱させるかもしれないという懸念がある。(p.p.108-109)

国防総省の研究機関ＤＡＲＰＡの役割

　ＤＡＲＰＡには八つの研究室があり、ＨＡＡＲＰはそのうちの戦術研究室に属している。(p.138)

現出する「ミッション・トゥ・マーズ」の世界

　私は前著『ＨＡＡＲＰ―陰謀の究極兵器』でＨＡＡＲＰの送信電波の科学的原理を詳しく説明し、人の脳の活動と同じ周波数の極低周波で世界を満たすことを目論んでいる可能性があることを述べた。ＨＡＡＲＰ関係者と米海軍は、深海の潜水艦との通信時にそのような弊害が生じることを認めている。ＨＡＡＲＰを使えば、私たち全員の頭に目に見えないパーシンガー・ヘルメットをかぶせることができるかもしれないわけだ。(p.172)

大気を兵器にする時代が既に到来している

　ＨＡＡＲＰは高周波“能動”オーロラ研究プログラムであり、受動的な観測のようなものではない。能動的に働きかけ、大気を改変しようという研究なのだ。「ＨＡＡＲＰを用いた応用・研究の可能性」という報告書にもあるように、ＨＡＡＲＰは純粋な研究から軍事・民間への応用に移行」することを想定している。(p.174)

化学雲（ケムトレイル）の背後に隠される計画と目的

　ケムトレイルとされているものはどうやら単一の現象ではなく、複数の計画や目的があるようなのだ。‥さまざまな人々が、さまざまな目的で、環境中に驚くほどの種類のエアロゾルを放出していることが明らかになっている。…エアロゾルは現実の問題であり、科学関連の専門書でもそのことは認められている。(p.34) 

飛行機雲（コントレイル）はなぜ化学雲に変化したのか

  一般公開されている文書に、民間組織や学術機関、複数の国の政府機関が数十年前からヨウ化銀やバリウムなどの物質を大気に撒いていることが記録されているのである…。これらの化学物質は、気球、航空機、ロケット、山頂に常設された施設などから散布されてきた。(p.181)

ケムトレイル_航空整備士の内部告発

_{^{『気象兵器・地震兵器・ＨＡＡＲＰ・ケムトレイル』掲載}}

日本に襲いかかる地震・気象兵器—ベンジャミン・フルフォード（監訳者解説）

地震兵器を使った対日攻撃計画が存在した

…アメリカ政府が公開した過去の秘密文書「ＮＮＯ８５７１３９」‥によれば一九四四年に現在のＣＩＡ（米中央情報局）の前身ＯＳＳ（米戦略事務局）が作成した「地震を使った対日心理作戦計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されている。‥そこには「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる必要がある」と書かれている。
…さらに見つけたのは、冷戦下にあった旧ソ連とアメリカの間で、お互いに地震兵器を使用して攻撃するのはやめようという取り決め、条約を結んでいたことだった。［※1977年日本を含む48か国が署名した『環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約』参照］…一九九七年四月二十八日のウイリアム・コーヘン国防長官（当時）の記者会見での発言を思い出してほしい。
　

一部の国がエボラウィルスのような病原体を造ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもある。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。[多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。]

* Alvin Toeffler has written about this in terms of some scientists in their laboratories trying to devise certain types of pathogens that would be ethnic specific so that they could just eliminate certain ethnic groups and races; and others are designing some sort of engineering, some sort of insects that can destroy specific crops. Others are engaging even in an eco- type of terrorism whereby they can alter the climate, set off earthquakes, volcanoes remotely through the use of electromagnetic waves.
DoD News Briefing: Secretary of Defense William S. Cohen (Wikiquote)

‥コーヘン国防長官のこの発言はもちろん、ペンタゴンのホームページにも掲載されている。(p.p.314-315)

ポーランド大統領搭乗機墜落事故の真相

二〇一〇年四月十日、ロシア・スモレンクス空港近くで起きた飛行機の墜落により、ポーランドのカチンスキ大統領やクレメル外務次官、スクシペク中央銀行総裁をはじめとする「反露親米派」の政府首脳陣、政財界人、軍幹部のほぼ全員がその飛行機に乗り合わせて犠牲となった。
…「カチンの森事件」の追悼式の日に、それをなぞらえたように再びロシアがポーランド政府の幹部を皆殺しにするというのはやり方が安易だし、あまりにも皮肉すぎる。今ではこれも欧米闇政府による凶行で、従来の欧米金融システムからの脱却に傾くポーランドへの脅しであった、と僕は判断している。(p.p.323-324)

出迎えのために先に現地入りしていて難を逃れたポーランド政府関係者が、墜落現場に急行し、目撃していたのだという。そしてそのとき、その人物は墜落の現場で何名かが射殺されている光景をカメラに収めている。その後、その人物は何者かによって刺殺されてしまった。だが、彼が撮った映像はまだネット上で流布されている。(p.326)

* KATASTROFA SAMOLOTU SMOLENSK PIERWSZE NAGRANIE NAPISY
  (AIRPLANE OF SMOLENSK FIRST RECORDING RECORDS)
https://www.youtube.com/watch?v=PxIFh3NkEvM